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植物を用いた環境技術

 地球規模での温暖化を防止するため、1992年にブラジルで行われた地球サミットで気候変動枠組み条約が締結され、1994年に発効しました。この条約には、現在、我が国を含む187か国及び欧州共同体が批准しています。この条約の目的を達成するため、二酸化炭素など6つの温室効果ガスの排出削減義務などを定める議定書が、1997年に京都で開催された第3回締結国会議(COP3)で採択されました。京都議定書は、2004年11月にロシアが批准したことにより、2005年2月にいよいよ発効することとなりました。この議定書では、先進国に温室効果ガスを1990年比で、2008年?2012年に一定数値(日本6%、米国7%、EU8%)を削減することを義務づけています。

 排出権取引等の国際的に協調して、国や地方自治体、そして企業や市民により目標達成のための仕組みの導入が検討されていますが、わが国の温室効果ガスの排出量はむしろ増加しており、目標達成には14%の削減が必要となっています。

 そのような中、発生するCO2(二酸化炭素)の量を削減することはもちろんのこと、一方で、森林をはじめとする植物によるCO2の吸収・固定効果に期待がよせられ、すでに取り組みも開始されています。この特集では、CO2吸収源として期待される植物を用いた環境保全技術の現状について紹介します。

 ところで、植物は、CO2吸収源として期待される一方で、わが国の健全な国土を持続するため、人と自然との共生や、生物多様性の保全として、その機能の維持が求められています。そこで、この特集では、CO2吸収源としての森林の形成・維持にとどまらず、原風景の保存、自然破壊地の原状復帰及び都市公園・工場内緑地・学校緑地等で実施されている現状や対応技術適用の考え方等について紹介します。

内容 
(1) 人と自然の調和を目指した植物を用いた環境技術 PDF形式(98kb)
(2) 自然再生の技術 PDF形式(253kb)
(3) 国内における取り組みの事例 PDF形式(37kb)
(4) 海外における取り組みの事例 PDF形式(97kb)
(5) 植物を用いた環境技術に取り組む団体 PDF形式(420kb)

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